家を建てる・借りるだけじゃない、住まいにかかるお金の話

家で生活するには、電気・ガス・水道などの光熱費はもちろん、賃貸の場合は家賃や管理費、持ち家の場合は住宅ローン、固定資産税、修繕費用など様々なお金がかかります。これらの住まいにかかるすべてのお金を合わせたものを『住居費』といいます。
この『住居費』ですが、生涯でどのくらいかかるのかご存じですか？

注文住宅を購入する場合の一例を挙げると、国土交通省の令和4年度住宅市場動向調査による注文住宅の平均取得価格は5,436万円となっています。これをもとに住居費を試算すると50年分で約8,000万円（※ホームローンドクター(株)試算による）かかる見込みです。
日本人が稼ぐ生涯所得の平均が約2～3億円と言われているため、8,000万円という住居費はとても莫大なものになります。

そこで、この住居費を有効に活用することを、改めて考えていただきたいのです。
人によって、収入や家に求めることなどの条件が異なりますので、ここでは資金面から考えていきましょう。

１．他の代替手段と比べて有利であること

典型的なテーマは「賃貸」と「購入」のどちらが有利か？です。
これは、ネット等でもよく話題にあがりますが、結論を出すのが難しい問題です。コストも総額でみると賃貸・購入ともに優劣もつけがたく、40～50年であれば大体同じ金額になります。ただ、すべてのコストを現時点で確定できないため、比較自体にあまり意味がないと思います。
そこで、キャッシュフローの面から検討してみてください。
キャッシュフローから見れば、コストに優劣がつかなくても「購入」の方が有利と考えられます。賃貸の場合、老後は収入が減少するのに家賃は今と大きく変わりません。対して、購入の場合は、住宅ローンの完済後は固定資産税と修繕費用のみとなります。

２．適正価格であること

賃貸であれ、購入であれ、その時点での物件や土地の価格を調査し、適正な水準を見極めることが重要です。市場から見て割高と思える投資は避けましょう。
特に購入する土地や物件の価格を見極めるには、専門性の高い多くの知識が必要となり、自分で行うには膨大な労力を要します。そのため、不動産や建物の専門家の力を借りて、適正価格を見極めるのも一つの方法です。

３．資産価値があること

賃貸の場合、家賃を支払うのみで残る資産が何もありません。しかし、購入の場合は資産が残ります。この点だけで見れば、同じ金額を払うのなら資産が残る「購入」の方がよいと考えることができます。
では、その資産として残る土地や住宅にどのくらいの価値はあるのでしょうか？
現在の日本の実情では、土地は資産と見なせますが、その土地に建つ住宅は難しい場合がほとんどです。なぜなら、建物は経年劣化に伴い、その価値が下がっていくからです。しかし、最近では建物の耐久年数が長く、時間が経っても値段がつく住宅も増えてきています。
せっかく住宅を購入するのであれば、時間の経過とともに価値が下落しない、または下落しにくい資産価値がある家を手に入れましょう。

住むための最も有利な手段を選び、適正価格で、将来に渡り資産価値が残る住宅を手に入れ、住居費を有効に活用するには、家づくりを始める前からの資金計画が重要です。
今回は資金面からみた住居費の考え方のひとつをご紹介しましたが、1人ひとり状況や条件は異なりますので、すべての方に当てはまる訳ではありません。
OZONE家designでは、資金計画のお悩みの解消をお手伝いする専門家として、ファイナンシャルプランナー、税理士、相続・不動産などの専門家の紹介も行っています。家づくりを始める前に、ぜひ一度ご相談ください。

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淡河範明（住宅ローンアドバイザー）
ホームローンドクター株式会社代表取締役。
銀行、外資系証券会社を経て、1997年に住宅ローン専業のコンサルティング会社の同社を設立。家を購入するための資金計画づくりと住宅ローンの選択について、金融知識と実務経験を活かし、将来の生活にゆとりを築くための設計をするサポートしている。住宅ローンの著書５冊、日経電子版コラムの執筆など。